1919年創業、世紀をまたいで続く食品卸の現場
長崎県で食品卸売業を営む株式会社島津商店は、創業から100年以上が経過した今も事業を拡げ続けている。1919年に産声を上げたこの会社は、鮮魚・精肉・青果といった生鮮品のほか、冷凍食品や調味料、乾物まで取り扱い品目が幅広い。飲食店や小売店など業態の異なる取引先が混在するなかで、それぞれの仕入れ事情に合わせた納品を長年にわたり継続してきた。個人的には、一世紀という時間のなかで取引先との関係を維持し続けている点がもっとも印象的だった。
創業時から変わらず商売の軸に据えているのは、届ける商品の品質と納期の正確さだという声が取引先から目立つ。ある飲食店オーナーは「朝の仕入れで欠品がほとんどない」と話しており、日常的な供給の安定ぶりがうかがえる。長崎県内を中心に構築された配送ネットワークが、こうした現場の信頼を下支えしている。発注から届くまでのスピード感についても、繁忙期でも大きく崩れないと評価する利用者は少なくない。
地元の生産者と食卓をつなぐ仕入れの厚み
株式会社島津商店の仕入れルートは、長崎県内の生産者と長期にわたって築いた直接的なつながりに支えられている。地元産の鮮魚や青果を積極的に扱うことで、産地の近さを活かした鮮度管理が実現している。市場経由だけに頼らず、生産者との顔が見えるやり取りを続けてきた蓄積が、商品選定の精度に直結しているわけだ。季節ごとの旬の食材についても、産地情報を添えて提案する場面が日常的にある。
たとえば長崎の郷土料理に欠かせない食材を、地元の祭事や年中行事の時期に合わせてまとめて手配するケースがある。飲食店側が「メニュー構成の相談まで乗ってくれる」と語るように、単に商品を届けるだけで完結しない関わり方が根づいている。こうしたやり取りは電話一本で動くことも多く、長年の取引で培われた呼吸のようなものが現場を回している。
衛生管理と物流の仕組みを磨き続ける姿勢
食品を扱う以上、品質管理や衛生面の基準は年々厳しさを増す。株式会社島津商店では商品管理システムの導入や衛生管理体制の見直しを段階的に進めてきた。温度管理が求められる生鮮品や冷凍食品の取り扱いでは、入荷から配送までの各工程で基準を設けている。こうした仕組みの整備が、取引先に対する品質保証の裏付けとなっている。
配送車両の運用台数や倉庫の温度帯区分といった物流インフラにも継続的に手を入れている。県内の配送エリアにおいて、朝一番の納品に間に合わせるためのルート設計は毎年見直しが入るという。繁忙期の年末年始には通常の1.5倍近い出荷量を処理する月もあり、物量の波に耐えうるオペレーションが求められる。
次の100年に向けた事業のかたち
100年企業という看板を背負いながらも、株式会社島津商店は既存の商品カテゴリーにとどまらない分野への展開を模索し続けている。食の安全に対する消費者の意識が変化するなか、新しい商品ジャンルの開拓や仕入れ先の多角化に取り組む姿勢は、老舗にありがちな保守的なイメージとはやや異なる。市場の変化を読みながら動くスピード感が、長崎という地方都市の食品流通においてひとつの存在感を示している。変わるべきところは変え、残すべきものは残すという判断の積み重ねが、この会社の輪郭をつくっている。
「何かあったときにすぐ相談できる」と感じる取引先が多いのは、営業担当者が現場に足を運ぶ頻度の高さと無関係ではないだろう。電話やFAXだけでなく、直接顔を出して状況を確認するスタイルが今も残っている。取引先の厨房に立ち寄り、使い勝手や在庫の状況をその場で把握してから次の提案につなげるという流れは、効率一辺倒では生まれにくい。こうした距離の近さが、世代を超えて取引が続く一因になっていると感じる利用者も多い。
